【2022年:日本高配当銘柄紹介】9432:日本電信電話(NTT)〜ディフェンシブ銘柄〜

ハイサーイ！うちなーんちゅです！（@utina-nntyu）

今回の記事は

今から高配当株投資を始めようと思っているんだけど…
ネット上にある情報が多すぎて何を参考にしていいか分からない
銘柄分析する時間がないから、優良な個別銘柄の情報を教えて！

という”あなた”へ向けて、日本高配当株の個別銘柄について紹介・解説して行きます。

今回は、通信・携帯メーカー大手の【日本電信電話】について解説します。

まず結論から言います。私の投資判断基準と照らし合わせると、、、

”日本電信電話”は

「愛せる銘柄」です！

私は高配当株投資を始めて、3年で年間20万円を超える配当金を得ることができました。しかし3年前は、なにも分からない状態から始めて何度も失敗を繰り返し、勉強しながら現在の配当金を得られるようになっています。

そこでこの記事では、高配当株投資初心者でも迷わずに優良銘柄を選定することができます。「高配当株投資の基本」となる企業情報や株式指標を用いながら解説していきます。

この記事を読むことで、なぜ”日本電信電話”が愛せる銘柄なのか？。日本電信電話通信がどんな会社なのか。日本電信電話の企業業績や、私の投資基準を基にした投資を判断する時期などを知ることができます。

それでは早速解説していきます。

この記事がおすすめの人

”日本電信電話”に投資をしようと考えている人
これから高配当株投資を始めたい・始める人
高配当株で何に投資していいか分からない人
時間に余裕がなく、銘柄分析ができない人
”うちなーんちゅ”の投資基準を知りたい人

日本電信電話ってどんな会社？（2022年時点）
うちなーんちゅの投資判断基準
日本電信電話の企業分析（2022年時点）
株主還元政策
- 配当政策・自己株式取得
うちなーんちゅが購入を検討するポイント
まとめ

日本電信電話ってどんな会社？（2022年時点）

日本電信電話株式会社（通称NTT）は、日本の東京に本社を置く日本の電気通信会社です。フォーチュングローバル500で55位にランクされているNTTは、収益面で世界第4位の通信会社であり、2022年現在、トヨタ・ソニーに次ぐ日本第3位の通信会社です。

業種（セクター）・株式市場

業種（セクター）：情報・通信業
株式市場：プライム市場

会社概要

創業：1985年4月1日
資本金：9,380億円（2022年3月31日現在）
社員数：連結 333,850名（2022年3月31日現在）

事業内容

総合ICT事業
地域通信事業
グローバル・ソリューション事業
その他(不動産、エネルギーなど)

うちなーんちゅの投資判断基準

うちなーんちゅ投資判断基準

EPS：維持もしくは右肩上がり
PER：15倍以下
配当金推移：右肩あがり
配当利回り：3.75%以上
配当性向：理想は30〜50%
営業利益率：理想は10%以上
自己資本比率：最低でも40%以上・80%以上は最高！
その他：過去の配当利回りを見て、投資妙味が出てきたとき

うちなーんちゅ

上記の基準をもとに投資するかを決めています！！

日本電信電話の企業分析（2022年時点）

各企業の投資判断する指標を

【優：◎→3点】・【良：◯→2点】・【不可：×→1点】の3段階評価で評価しています

愛せる銘柄：16点以上　
保有を検討する銘柄：12〜15点　
愛せない銘柄：12点以下

※私の個人的・独断的な見解なので参考になれば嬉しいです。

株価

株価は、2013年から右肩上がりであり、2020年後半から約2年で株価は2倍となっています。現在は、3,800円〜4,000円台の中で推移しています。

うちなーんちゅ

ここ最近は絶好調であり、キャピタル・インカム両方取りができる銘柄になっています！

EPS（1株あたりの純利益）

まずEPSとは、「Earnings Per Share」の略で、1株あたり純利益（当期利益や当期純利益など）ともいわれます。1株あたりの利益がどれだけあるのかを示すものです。

EPSは、当期純利益÷発行株式数の計算式で求めることができます。

引用元：バフェットコード

チェックポイント

・右肩上がり：◎

・横ばい：◯

・右肩下がり：×

2013年から綺麗な右肩上がりを描いています。2023年もEPSは成長予定であり、素晴らしいの一言です。

日本電信電話を含めた携帯事業は、通信費の削減を迫られ格安の通信費プランを打ち出し、業績の低下が予想されました。しかしこのグラフを見る限り、企業の努力によりしっかり利益を出し続けています。

EPSに関しては、「◎」と判断しました。

PER

PERとは「Price Earnings Ratio」の略で、株価が1株あたりの純利益（EPS）の何倍まで買われているか。

現在の株価が、その企業の利益と比べて、割高か割安かを判断するのに使われる指標です。

PERは、株価÷EPSの計算式で求めることができます。

引用元：バフェットコード

チェックポイント

・RER15倍以下：◎

・PER15〜20倍：◯

・PER20倍以上：×

PER20倍を超えると割高と判断します。私の場合上記の数値が判断材料となっています。

PERに関しては、過去3年間PER12倍を切って推移しています。2021年から株価の上昇に伴い、PERも上昇しています。

現在のPERでも”格安”の水準でありますが、購入するのであればもう少しPERが低下した時に買い増ししたいです。

従ってPERは「◎」と判断しました。

配当金推移

引用元：バフェットコード

チェックポイント

・右肩上がり：◎

・横ばい：◯

・右肩下がり、減配がある：×

配当金グラフをみると、2013年から綺麗な右肩上がりで増配しています。2023年も増配を予定しており、とても優秀としかいいようがないです。

株主政策によると、継続的な増配の実施を基本的な考え方とし、自己株式取得についても機動的に実施することで資本効率の向上を図っていくと記載されています。

増配以外にも自己株式取得も積極的に実施しているので、とても株主還元意識が強い企業です。

今回、配当金推移は「◎」と判断しました。

配当利回り

配当利回りとは、株価に対する｢配当金額の割合｣を示す指標です。

配当利回りは、1株あたりの年間配当金÷株価×100（%）の計算式で求めることができます。

引用元：IRバンク

チェックポイント

・配当利回り3.75%以上：◎

・配当利回り3.0〜3.75%：◯

・配当利回り3.0%以下：×

2022年現在は、配当利回り3%付近を推移しています。現在の利回りは、株価の上昇の影響もあり少し低めです。

過去の推移をみると配当利回り3.7%の水準もあったので、その利回りで買いたかったというのが本音です。

今後も、自分自身が納得できる利回りとなれば積極的に買い向かってもいいのではないかと考えています。

直近3年は、配当利回り3.75%を下回っているため、「◯」と判断しました。

配当性向

配当性向とは、会社が税引後の利益である当期純利益のうち、どれだけを配当金の支払いに向けたかを示す指標です。

配当性向は、１株当たり配当額÷１株当たり当期純利益×100（%）の計算式で求めることができます。

引用元：IRバンク

チェックポイント

・配当性向30〜60%：◎

・配当性向0〜20%：◯

・配当性向70%以上：×

配当性向は、過去12年間30〜40%を推移しています。かなり安定している水準です。この水準であれば、今とのころ減配の心配もありません。

チェックポイントと照らし合わせると、配当性向は「◎」と判断しました。

営業利益率

営業利益率とは、効率良く稼げているか、すなわち「企業の稼ぐ力」みる指標となっています。

営業利益率は、営業利益÷売上高×100（%）の計算式で求めることができます。

引用元：バフェットコード

チェックポイント

・営業利益率10%以上：◎

・営業利益率6〜9%：◯

・営業利益率5%以下：×

一般的に営業利益率が10%を超えると、稼ぐ力がすごいと言われます。

このグラフを見てみると、2013年から営業利益率が10%を超えて推移しています。KDDIと併せて国内情報通信事業の双璧をなすだけあって、素晴らしい営業利益率です。

現在、営業利益率は14%となっています。チェックポイントと照らし合わせると、営業利益率は「◎」と判断しました。

自己資本比率

自己資本比率とは、総資本における自己資本の比率を指します。自己資本比率は、企業の財務の安全性を分析するために用いられる指標です。

一般的には、自己資本比率が高い方が財務健全性が高い企業と判断されます。

自己資本比率は、自己資本÷総資本×100（%）の計算式で求めることができます。

引用元：IRバンク

チェックポイント

・自己資本比率80%以上：◎

・自己資本比率40〜70%：◯

・自己資本比率40%以下：×

日本電信電話の場合、自己資本率は30%台となっています。負債の内訳をみると、非流動負債の割合が多いです。これは弁済期限が1年以上のものを指します。

日本電信電話は、不動産を含めた設備投資も積極的に行っております。そのため非流動負債の長期借入債務が多額になっていることが、自己資本比率を低下させている要因として挙げられらます。

しかし日本電信電話が行っている通信事業は、安定的なキャッシュフローが見込めます。そのため不況になっても営業キャッシュフローが急減することは考えにくく、積極的に設備投資が行っても問題はありません。

チェツクポイントと照らし合わせると、自己資本比率は「×」と判断しました。

株主還元政策

配当政策・自己株式取得

株主還元の充実は、当社にとって最も重要な経営課題の一つです。継続的な増配の実施を基本的な考え方とし、自己株式取得についても機動的に実施することで資本効率の向上を図っていきます。

長期保有の株主の皆さまの資産形成にあたっても、魅力のある株式として引き続き選んでいただけるよう、今後も企業価値を高めるとともに株主還元の充実を図ってまいります。

利益還元として、過去10年以上にわたって連続増配を続けており、自己株式取得も過去10年毎年実施しております。

配当政策：2022年度の年間配当額は、12期連続での増配となる1株当たり年間120円（対前年度+5円）を予定しております。これまでの配当額は、2003年度比で見れば9.6倍まで拡大しています。

自己株式所得：2022年度は、総額4,000億円を上限とする自己株式取得を決議し、2023年3月末までの取得を進めてまいります。これまでの自己株式取得の総額は約4.7兆円となっております。これまでに取得した株式の総数は、発行済株式総数の約46％に達し、中期経営戦略のメイン指標であるEPS成長にも大きく寄与しています。
引用元：NTTホームページ